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地熱発電によるCO2温室効果ガス削減

二酸化炭素に水素を混ぜると、メタンと水になりますが、水に電流を流して水素を発生させて二酸化炭素と混ぜることになります。一定の温度を保つことが可能なら、水に流す電力は少量で構わない。気候に影響されず年中無休で水にわずかな電流を流して水素を発生させる。二酸化炭素と水素でメタンを作れば、温室効果ガス削減にも有効となる。

地熱発電による電力としての電流と電圧はどのくらいなのか。

水の電気分解と「必要な電力量」の現実

​温度を保っても、分解に必要な電気の量は減らしにくい 水を水素と酸素に分ける2H2O→2H2 + O2には、化学結合を切るための決まったエネルギー(理論分解電圧 約1.23V、実際は1.8〜2V前後)が必要です。

​「わずかな電流」では作れる水素の量がごくわずか 電流は「1秒あたりに流れる電気の量」に比例するため、電流を小さくすれば発生する水素の量も比例して少なくなります。メタン1分子を作るのに水素分子H2が4個必要になるため、大量のメタンを作るには相応の電気量が必要です。

​温度を上げる工夫(SOECなど)の意味 高温(700〜800℃など)で電気分解を行う技術(固体酸化物形電解セル)では、必要なエネルギーの一部を「熱」で補えるため電気代を抑えられますが、その温度を維持するための熱源や断熱コストも別途必要になります。

電圧の目安(発電〜送電〜利用)

​発電機で作られる電圧:約3,300V〜15,000V前後 地下の蒸気や熱水でタービンを回し、発電機を動かして作られる電気の電圧は、小〜中規模の設備では数百V〜数千V、大型の発電機では1万Vを超えるクラスになります。

​送電線へ送り出す電圧:数万V〜数十万Vに昇圧 電気を遠くまで送る途中で熱として逃げるロスを減らすため、変電所で電圧を高くしてから送電線に流します。

​工場や家庭へ届く電圧:変圧して降圧 消費地に近い変電所で段階的に電圧を下げ、工場では高圧、一般家庭では100Vまたは200Vにして使います。

電流の目安(出力と電圧から決まる)

​電流は「電力(WやkW)÷ 電圧(V)」で決まるため、発電所の規模によって変わります。

​小規模・バイナリー発電(数百kW〜数千kWクラス) 数千Vの電圧で発電する場合、発電機あたりの電流は数十A〜数百A程度になるのが一般的です。

​大規模な地熱発電所(数万kWクラス) 出力が大きくなると、同じ電圧でも流れる電流は数百A〜数千A規模に達します。

​直流か交流か 日本の一般的な発電機と同じく、交流(AC)で発電されます(東日本は50Hz、西日本は60Hzの系統に連系されます)。

「水の電気分解(水素製造)」につなげる場合

​地熱発電は天候や時間帯に左右されず、24時間・年中無休で安定した出力を出しやすい点が大きな強みです。

​ただし、発電所で出てくるのは「数千V・数百〜数千A」といった高電圧・大電流の電力であるため、水の電気分解に使う場合は、整流器(交流→直流)や降圧装置(電圧を数V〜数十Vまで下げる)を通して、電解槽に合った電圧・電流に変換する必要があります。

「ガス生成」の視点から成立しやすい強み

​既存の都市ガス導管・設備をそのまま使える 作ったメタン(合成メタン)は既存の天然ガスと成分がほぼ同じため、家庭のガス機器やパイプライン、LNGインフラを大きく作り変えずに置き換えられるメリットがあります。

​気候に左右されず、ベースロードとして安定稼働しやすい 太陽光や風力と異なり、地熱は天候や季節に左右されにくく安定出力しやすいため、電気分解やメタネーションの装置を一定ペースで動かしやすいという利点があります。

​地熱の「熱」と「電気」を組み合わせられる可能性がある 電気分解で水素を作り、さらにサバティエ反応CO2 + 4H2 → CH4 + 2H2Oでメタンを作る工程では、温度管理や熱利用が関わります。発電だけでなく熱利用を組み合わせられれば、全体のエネルギー効率を高める余地があります。

地熱発電と二酸化炭素温室効果ガス削減とメタンガスの生成について、
輸入天然ガスとコストを比較すると、何年後に採算がとれますか?


結論から言うと、純粋なガス単価ベースで輸入天然ガス(LNG)とコスト競争力がつく(採算ラインに乗る)目安は「2050年頃(約20〜25年後)」と見積もられるケースが多く、2030年時点ではまだ割高になる見通しが一般的です。

ただし、これは「既存の輸入LNG価格(平常時で1$\text{Nm}^3$あたり数十円規模のレンジ)」と単純比較した場合の話であり、カーボンプライシング(炭素税や排出枠の価格)や地熱特有の立地・設備条件によって前後します。

1. コスト比較のタイムライン目安

  • 現在〜2030年頃(商用立ち上げ期)
    • 合成メタン(e-メタン)のコスト目標は、政府・業界の試算では2030年時点で1$\text{Nm}^3$あたり120円前後が目安とされており、輸入天然ガスと比べると依然として高コストです。
    • この時期は価格競争力そのものよりも、既存導管への注入実証やサプライチェーン構築が中心になります。
  • 2050年頃(本格普及・コスト低減目標期)
    • 製造コストの大部分を占める「水素(電気分解用電力・電解槽コスト)」や「\text{CO}_2回収・メタネーション設備」のスケールメリット・技術革新が進んだ前提で、1$\text{Nm}^3$あたり50円前後まで下げる目標が掲げられており、ここでようやく輸入LNGの価格水準に近づくという見方が有力です。

2. 「地熱発電由来」で見た場合の採算のポイント

地熱発電は24時間365日安定稼働しやすいという利点がある一方、コスト面では独自の要素が働きます。

  • 高くなる要因
    • 坑井掘削と開発リードタイム: 地熱は資源調査から掘削、発電所建設までに年数と初期投資がかかりやすく、設備規模が小さいとkWhあたりのコストが重くなりがちです。
    • 変換ロスの積み上がり: 地下の熱エネルギー → 発電(電気) → 水素(電気分解) → メタン(サバティエ反応)と段階を経るごとにエネルギーロスと装置コストが乗ります。
  • 有利になり得る要因
    • 発電所サイト内での直接利用: 送電ロスや系統連系コストを抑えつつ、余剰・ベースロード電力や、発電プロセスで出る「熱」を電気分解・反応温度維持にうまく組み込める場合。
    • 高稼働率による設備稼働率の向上: 太陽光や風力と比べて稼働率を高く保てるため、高価な電解装置やメタネーション設備の稼働時間を長く取りやすい点。

3. 「採算がとれる」をどう定義するかで変わる年数

  • 市場のガス価格だけで勝つ場合: 輸入LNGの市況変動にも左右されますが、2040年代後半〜2050年頃がひとつの目安になります。
  • 温室効果ガス削減の価値(炭素コスト・制度支援)を織り込む場合:CO2排出コストが高止まりしたり、脱炭素ガスとしての付加価値・補助金・制度設計が整ったりすれば、純粋な燃料単価の逆転より早い段階で事業として成立する余地が生まれます。

4. まとめ

「気候に左右されない地熱」と「温室効果ガス削減につながるメタン生成」の組み合わせは、エネルギーの安定供給と脱炭素の両立という観点では理にかなっていますが、「輸入天然ガスとコスト面で肩を並べる」には、技術スケールとコスト低下が進む2050年前後を一つの目安として見るのが現実的です。